図６ 急性期終了後のリハビリテーションはどこで（106施設）
会報１０号 ページ１５
■【質問４】 褥瘡予防法・排尿管理法について
（１）褥瘡の予防法（回答95施設、重複回答）
エアマット：86施設 ウォーターベッド：11施設 回転ベッド：９施設
体 位 交 換 ：95施設
（内訳） １時間ごと：１ ２時間ごと：45 ３時間ごと：13
４時間ごと：１（リハ施設） 随時：２
その他：ローホ、円座、分圧マット、電動除圧マット、スキンケア等
（２）排尿管理法（回答101施設、重複回答）
導 尿： 97（自己導尿、間歇自己導尿を含む） 手圧排尿：50
その他： 24――留置バルーン ８（内、リハ施設：３）
導尿カテーテル ５
集尿器 ３（リハ施設）
膀胱瘻 8（リハ施設：４、労災病院：2）
▼質問４．コメント
褥瘡対策では殆どの施設で重度の脊髄疾患患者への予防策が取られている。アンケートで例示した以外にも患者に合わせた様々な方法を取っているとの回答もあり、一昔前のように、入院中に褥瘡ができた、ということはかなり改善されてきていることを窺わせる。
排尿管理は残存能力、受傷後の治療段階と深く関係するので、上記の結果ではその評価は困難である。社会復帰に向けて安心でき、合併症を起こさない排尿管理法の選択には、泌尿器科専門医の診断がかかせない。
■【質問５】 重度脊髄損傷者への、
急性期治療終了後のリハビリテーションは
（１）「引続き行う」と回答――37施設（調査時患者数：482人）
大学病院 ９施設―― 国立：１
私立：４（内、私大リハ科：１、私大リハ病院：１）
公的機関 ７ 施設――リハ病院：４、市立病院：１、都立病院：２
社会保険機関 ３ 施設――共済病院：２、厚生年金病院：１
労災病院 ７ 施設――内、脊損センター設置２ヶ所
日赤病院 ２ 施設
医療法人 １施設――リハビリ病院
国立病院施設 ２施設――国立療養所、国立リハビリセンター病院
（２）「しかるべきリハビリ設備のある医療機関へ」と回答――57施設
大学病院：27施設（国立：７、市立：７、公立・公設：13）
公的機関：13施設 社会保険機関：２ 日赤病院：２
医療法人： ４施設 国立病院：１
労災病院：７施設 その他：１
（３）ケースバイケースで対応――12施設
医科大学：５施設、労災病院：４施設、社会保険機関：２施設、
民間リハ病院：１
＊ 転院先として記載されていた病院は――
北海道⇒美唄労災病院、クラーク病院
岩手⇒私大付設リハ施設、県立温泉病院
福島⇒福島労災病院、国立リハビリ病院
栃木・埼玉⇒国立リハビリ病院
東京⇒国立療養所村山病院、国立リハビリ病院
神奈川⇒七沢リハビリ病院、神奈川リハビリ病院、
国立療養所箱根病院
新潟⇒燕労災病院、新潟労災病院
富山⇒高志リハビリ病院
三重･愛知⇒中部労災病院、名古屋市総合リハビリ病院
京都⇒府立心身障害者リハビリ病院
兵庫⇒県立リハビリセンター
山口⇒山口労災病院
香川⇒県立心身障害者総合センター
愛媛⇒川内医療学院付属病院
大分⇒農協共済連別府リハビリセンター、大分中村病院
宮崎⇒潤和会記念病院、など
▼質問５．へのコメント
重度脊髄損傷者への急性期治療終了後のリハビリテーションに関する回答は、引き続き行う：37施設、 しかるべきリハビリ設備のある医療機関へ：57施設、ケースバイケース：12施設であった。
「引き続き行う」とした施設は脊損治療の専門的病院と、少数の患者受け入れ枠を設定している病院に大別される。転院先として挙げられた病院はいわば後方支援機能を果たしている病院で、公的施設が圧倒的である。しかしこれらの施設の数は限られており、また医局関連病院などのつながりも見られ、いつまでこうした機能が果たせるのかは確かでない。また、こうした施設がない・あるいは不足している地域では、患者の受け入れ自体が困難な状況が見られる。
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